これから家を建てる人にとって、住宅の「省エネ性能」は欠かせないキーワードになっています。2025年4月からは、原則としてすべての新築住宅に省エネ基準への適合が義務づけられました。さらに国は、2030年までに新築住宅の省エネ性能をZEH（ゼッチ）水準へ引き上げる方針を示しています。この記事では、省エネ基準適合義務化とZEH住宅の基本、家づくりへの影響を解説します。
2025年4月から省エネ基準適合が義務化
建築物省エネ法の改正により、2025年4月以降に着工する住宅・建築物は、原則としてすべて省エネ基準に適合することが求められるようになりました。これまで小規模な住宅は省エネ基準について建築士から説明を受けるだけでよかったのですが、現在は基準を満たしていないと建築確認が下りず、家を建てることができません。
背景には、2050年のカーボンニュートラル実現という国の目標があります。国土交通省によると、建築物分野は日本のエネルギー消費量の約3割を占めており、住宅の省エネ化は温室効果ガス削減の重要な柱とされています。
省エネ基準の中身
住宅の省エネ基準は、大きく2つの指標で評価されます。
- 外皮性能（断熱性能）：屋根や壁、窓などからどれだけ熱が逃げにくいか。「断熱等性能等級」で表され、省エネ基準は等級4に相当します。
- 一次エネルギー消費量：冷暖房、換気、給湯、照明などで使うエネルギーの量。「一次エネルギー消費量等級」で表され、省エネ基準は等級4に相当します。
ZEH（ゼッチ）住宅とは
ZEHとは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略で、次の3つを組み合わせて、年間のエネルギー収支を実質ゼロ以下にすることを目指す住宅です。
- 高断熱：断熱性能を高め、冷暖房に頼りすぎない家にする
- 省エネ：高効率な給湯器やエアコン、LED照明などで消費エネルギーを減らす
- 創エネ：太陽光発電などでエネルギーをつくる
また、「ZEH水準」という言葉もよく使われます。これは太陽光発電などの創エネを除いた断熱性能と省エネ性能がZEHと同等のレベルの住宅のことで、一般に断熱等性能等級5以上、一次エネルギー消費量等級6以上が目安です。国は2030年までに、新築住宅の省エネ基準をこのZEH水準まで引き上げる方針です。
省エネ性能の高い住宅のメリット
- 光熱費を抑えられる：断熱性が高いと冷暖房の効率が上がり、毎月の光熱費を減らせます。太陽光発電があれば、電気を自給したり売電したりすることもできます。
- 一年中快適に過ごせる：夏は涼しく冬は暖かい家になり、部屋ごとの温度差も小さくなります。
- 健康にもやさしい：室内の温度差が小さくなることで、冬場のヒートショックのリスクを減らす効果が期待されています。
- 税制や補助金で有利：住宅ローン控除では、省エネ性能が高い住宅ほど借入限度額が大きく設定されています。また、省エネ住宅を対象とした国の補助金制度が設けられることもあります。
- 資産価値を保ちやすい：今後は省エネ性能が住宅選びの重要な基準になるため、性能の高い住宅は将来売却するときにも評価されやすいと考えられます。
注意したいポイント
省エネ性能を高めるには、高性能な断熱材や窓、設備が必要になるため、建築費は上がる傾向にあります。ただし、光熱費の削減や税制優遇、補助金を含めて長い目で見れば、トータルの負担を抑えられる場合も少なくありません。初期費用だけでなく、住み始めてからのランニングコストも含めて検討しましょう。
また、2030年にZEH水準が新築の標準となることを考えると、これから家を建てるなら、最低限の省エネ基準ではなくZEH水準以上を目指しておくと安心です。住宅の省エネ性能は、2024年4月から始まった「省エネ性能ラベル」でも確認できるので、物件選びの際にチェックしてみてください。
まとめ
2025年4月から新築住宅の省エネ基準適合が義務化され、2030年にはZEH水準が新築住宅の標準になる見込みです。省エネ性能の高い住宅は、光熱費の削減や快適性、税制優遇など多くのメリットがあります。これから家づくりを始めるなら、断熱性能と省エネ性能にもしっかり目を向けて、長く快適に暮らせる住まいを選びましょう。
